「就労移行支援を利用してみたいけど、自分に向いているのかわからない」「通えるかどうか自信がない」などとお悩みの方は多いのではないでしょうか。

就労移行支援は、障がいや難病があり今は働けていない状態だが、いずれは一般就労を目指している方向けの福祉サービスです。

ただ、就労移行支援は、利用すれば必ず就職できるというわけではなく、向いている人と向いていない人がいます。

この記事では、就労移行支援に向いている人の特徴や、向いていない人との違いを解説していきます。

就労移行支援に向いている人の10の特徴

就労移行支援に向いている人の特徴は、以下の10個です。

特徴1：体調が安定している、もしくは安定させたい人

就労移行支援に通いながら支援を受けることで、安定させていきたいという意志がある方は就労移行支援に向いています。

なぜなら、就労移行支援では、体調や生活リズムの安定に向けての支援が受けられるからです。

どうしたら体調や生活リズムを安定させていくことができるのか、段階を踏んで、支援員に相談に乗ってもらうことが可能です。通所は週3日2時間くらいから始めることができ、だんだんと生活リズムが安定して体調が良くなってきたら、通所日を増やしていくことができます。

今はまだあまり体調が安定していなくても、「週3日、午後からなら通える」という人のうち、就労移行支援に通うことで徐々に体調を安定させていきたいと思っている人は、向いていると言えるでしょう。

特徴2：自己理解を深めたい人

自己理解を深めることは、特に障がい者雇用で働きたいと思っている人にとって有効です。

障がい者雇用では、自分の特性や強み、弱み、どういった配慮が欲しいのかなどを具体的に伝える必要があるからです。

例えば、ASDで視覚優位の人であれば、「一つの作業に集中するのは得意ですが、マルチタスクと聞き覚えが苦手なので、指示は一つずつ、紙に書いてください」などと伝えることができます。

それらを上手く伝えられれば、職場で適切な配慮を受けることができ、仕事も長続きするでしょう。

また、障がい者雇用でなくても、自分で自分をコントロールする術を身に着けることは仕事を続けていく上で役に立ちます。

自分を理解することで、「本当はどういう仕事がしたいのか」「どういう仕事や働き方が合っているのか」が見えてくるはずです。

それによって、本当に自分に合った就職先を見つけることが可能になります。

就労移行支援では、自己理解を深めるプログラムを行っています。

自己分析やセルフモニタリングの方法、セルフケアの方法、精神状態が悪化した時の対処方法、集団認知行動療法、マインドフルネスなど、多彩なプログラムによって、自己理解を深めていくのが特徴です。

自己理解を深めて就職に繋げたい方は就労移行支援を利用しましょう。

特徴3：就職までにある程度準備したい人

就労移行支援には、2年間という期限があります。

この期間のうちに、まず体調や生活リズムを整え、自己理解を深め、基本的なビジネスマナーやビジネススキルを身に着け、コミュニケーションスキルを磨いて、支援を受けながら就職活動をすることになります。

実際には、以下のように段階を踏んで、少しずつ通所日を増やしながら、受けるプログラムを増やしていくことが可能です

すぐに就職するわけではなく、ある程度準備期間を設けられるのです。

「今は週5フルタイムは無理だけど、いずれはそれで働きたい」「すぐに就職は自信がないけれど、就職に向けてのリハビリや練習がしたい」などと思っている人には、就労移行支援である程度準備をしてから就職活動ができる就労移行支援が向いていると言えるでしょう。

特徴4：就労経験が少ない人

就労移行支援は、第一線で活躍していた人よりも、むしろ就労経験が少ない人の方が向いています。

なぜなら、就労移行支援では、基本的なビジネスマナーや、基礎的なビジネススキルをアップさせるプログラムを行っているからです。

実際には就労経験が少ない人でも、一般就労が可能になるような訓練ができます。

例えば、以下のような訓練を受けることが可能です。

・ビジネスメールの書き方

・敬語の使い方

・目上の人との接し方

・ZoomやGoogleMeetなどビデオ会議システムの使い方

・Microsoft office（Word・Excel・PowerPointなど）の使い方

会社で働いたことがない人や社会に出たことがない人でも、就労移行支援に通うことで疑似的に就労経験ができ、就職に繋げることができるのです。

そのため、就労経験が少ない方の方が効果をより訓練の効果を享受できる傾向にあります。

特徴5：実務スキルが足りない人

就職に必要な実務スキルとは、主にPCスキルのことです。

例えば、事務の仕事においては、WordやExcel、PowerPointなどは必須スキルです。

また、在宅勤務のある会社であれば、LINEやSlackなどのコミュニケーションツール、ZoomやGoogleMeetなどのビデオ会議システムのスキルも求められます。

そのため、就労移行支援では、これらの訓練を行っています。

実務スキルが足りていないと感じる人は、就労移行支援でこれらの訓練を受けるのが向いていると言えるでしょう。

特徴6：コミュニケーションに自信がない人

就労移行支援では、コミュニケーションの訓練も受けられます。

会社で精神状態が悪化して、休職や退職をした人の中には、コミュニケーションが上手く取れなかったという人が多いのではないでしょうか。

障がいの特性として、もともとコミュニケーションに困難がある人もいるでしょう。

就労移行支援では、以下のようなコミュニケーションに関するプログラムを行っています。

これらのプログラムを通して、少しずつ上手いコミュニケーションの取り方を学んでいけば、再度就職しても周囲の人と上手くやっていくことができます。

コミュニケーションは、訓練で上手くなるものなので、コミュニケーションの訓練をしたい方は就労移行支援が向いています。

特徴7：就職活動でサポートを受けたい人

就労移行支援では、支援員が就職活動をサポートしてくれます。

具体的に受けられるサポートは、以下の通りです。

ハローワークに行ったことがない人はハローワークにも同行し、担当者を紹介してもらうことも可能です。

「面接を受ける勇気がない」「就職活動をしたことがあっても、正解が分からない」という方など、一人では就職活動に自信がない人は、就労移行支援が向いていると言えるでしょう。

特徴8：障がい者雇用で就職したい人

就労移行支援は、利用者が障がい者雇用で就職するという目標に向けて、利用者を様々な窓口に繋げる役割を担っています。

例えば、ハローワークや自治体の仕事センターの障がい者雇用専用の窓口に支援員が同行し、窓口の人に利用者が希望する職種などを説明したり、障がい者雇用の合同面接会に同行したりすることもあります。

障がい者雇用は、一般雇用とは異なり、「自分の障がい特性と、企業の業務内容が合っていること」が重要なので、就労移行支援で自己理解を深め、支援員のサポートを受けながら、自分に合った企業を見極めていくことが大切です。

そのため、障がい者雇用で就職したいと思っている人は、就労移行支援が向いていると言えるでしょう。

特徴9：本気で就職したいと思っている人

就労移行支援は、あくまでも「一般就労を目指している方をサポートするサービス」です。

そのため、本気で就職したいと思っていない人には、向いていません。

本気で、一般企業や公共団体に就職したいという意欲がある人には、支援員も一所懸命サポートしてくれますが、その気がない人には、支援員もサポートしようがありません。

本気で一般就労を目指している人には、就労移行支援がおすすめです。

特徴10：就労移行支援中の生活費のあてがある人

就労移行支援は、通ってもお金がもらえるわけではありません。

むしろ、前年度の収入によっては、利用料を支払う場合もあります。

また、就労移行支援に通っている間は、アルバイトは原則として禁止されています。

アルバイトで普通に働けるなら、就労移行支援は必要ないとみなされるからです。

したがって、就労移行支援に通っている間は収入は得られません。

退職金や傷病手当金、失業保険、親の援助などで生活費のあてがある人のみ、就労移行支援に向いていると言えるでしょう。

就労移行支援が向いていない人

逆に、就労移行支援に向いていない人は、以下のような人です。

上記に当てはまる方は、他の福祉サービスや就労継続支援の利用を検討しましょう。

自分が向いているかどうか分からない場合はどうすればいい？
自分が向いているかどうか分からない場合の相談先は以下の3つです。

サービスを受けると決まっているのであれば初めから自治体の障害福祉課に相談するのが一番手っ取り早い方法ですが、向いているかどうか分からない段階では、かかりつけ病院の主治医または就労移行支援事業所に相談するのがおすすめです。

主治医は、自分の病状や状態を正確に把握しているため、自分に合ったサービスを教えてくれる可能性もあります。

さらに詳しく知りたい方は、インターネットなどで近隣の就労移行支援事業所を調べて、合いそうなところに一度相談に行ってみるのも良いでしょう。

支援員に自分の病状や状態を聞いてもらい、その事業所に合っているかどうか判断してもらうことができます。

一方で、就労移行支援を受けることに対して前向きに考えている方、通所することが決まっている方は自治体の障害福祉課に相談するのがおすすめです。

障害福祉サービスには、他にも地域活動支援センターや、障害者就業・生活支援センター、就労継続支援事業など、様々な機関があります。

自治体の障害福祉課は、病状や今の生活状態をヒアリングした上で、計画相談員に繋げることが可能です。

自分の段階に合った相談先に問い合わせてみるのが良いでしょう。

就労移行支援は就職に向けて徐々に準備を整えたい人に向く

就労移行支援は、だいたい半年から1年以上かけて、就職に向けて徐々に準備を整えていくものです。

まずは体調管理や生活リズムを整えるところから、自己理解を深めたり、PCやコミュニケーションのスキルを身に着けたりしながら、就職活動に向かっていきます。

そのため、「今すぐには就職は難しいが、1年くらいかけて本格的な就職に向けて徐々に準備を整えていきたい」という人に向いています。

自分は何を求めているのか、どんなサービスを必要としているのか、就職する気があるのかないのか、よく考えて自分に合ったサービスを受けるようにしましょう。

就労移行支援事業所サンヴィレッジでは、一人ひとりの障がい特性やニーズに合ったサポートを行っています。

就労経験がない方と長年企業で働いてきた方ではニーズが異なることが多いのですが、最初の段階で支援計画をしっかりと立てることで、その人に合った支援ができるのが特徴です。

サンヴィレッジは、神戸市中央区に2つ、埼玉県川口市に1つ、東京都文京区に1つ事業所があります。

自分が就労移行支援に向いているのか悩んだ時は、ぜひサンヴィレッジにお問い合わせください。